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Slackの利用方法の話

Slackはチャットツールでしょう?

そう思っている人は少なくないのではないでしょうか。もちろんチャットツールではあるのですが、それは機能の一部でしかありません。

今回はそんなSlackを、ユーザー個人としてどのように捉えて活用していくのかという話をしたいと思います

情報浸透の型について

これはSlackに限らずなのですが、組織内においてどのように情報が浸透していきますか?という話です

私達はSlackで日々のコミュニケーションを行いながら情報をワークスペースに蓄積するという意識で使っています

一方で、メール文化のようにホワイトリスト形式(情報の受信者を発信者側でコントロールする方法)でのコミュニケーションでは、受信した人は発信された内容を理解していることが求められることが多いのではないでしょうか

かつて私達も通ってきた道ですが情報量が増えるにつれて現実的ではなくなりました。

この際に文化として分かれていくのが、メール運用の型は崩さず、受信者をより細かくコントロールする形式になるか、情報の風通しを良くして必要な時に必要な情報にアクセスできるようにするのかという分岐点があります。

情報の受信者を細かくコントロールするようになると、日々のコミュニケーションによりデータサイロが作られることが状態化し、上下の情報の非対称性によって権力勾配が出来てしまうみたいな環境要因を生み出す可能性があります。

Slackを活用することによって、このような非効率なやり方から卒業し、情報統制ではなく情報活用によって組織のイノベーションを促していくという流れが来ているように感じています

閉鎖系から開放系に変わった組織ですべきこと

ここでは非常に大きな飛躍が生まれます。閉鎖系で育ってきた人に取っては、受け取れる情報についてはすべて頭に入れなければならないと信じていますから、その文化からの脱却が争点となります

Slackで見える情報すべてを頭にいれるというかつての行動を実践すると何が起きるかというと、情報の海に溺れてしまいます

そうならないためにどのように意識を変えていくかを考えていきましょう

Slackに情報を蓄積していく

Slackには日々のコミュニケーションを通して情報が蓄積されていくプラットフォームです。

そのため、利用者には発信を促すことになる訳です

組織内の皆さんの発信が、組織の血となり肉となる。そういうツールです。

発信の促しが成功すると、情報量のカンブリア爆発が起こります

組織内にこんなにも情報があったのかと驚きさえするのではないでしょうか

これが組織の筋肉かと、その躍動感に圧倒されてしまう訳です

情報量は日々増加していきますが、これを一人の頭の中にすべて入れることは出来ません。そういうものなのです

ここには180度転換するくらいの意識の改革が必要です。一人でそういう意識になっても周りがそうなっていないと孤立してしまいます

だからこそ私達のようなSlack導入支援のプロにハンドリングしてもらうということが功を奏します

Slackから情報をインプットするのではなく、あなたもSlackに情報をアウトプットしていく。そしてその情報が必要な時に取りに行く事が出来るというのがSlackの真骨頂です。

あなたに必要な情報はこれですか?

少し未来の話をします。

Slackには御存知の通り(?)Slack AIという機能が搭載され、生成AIがユーザーのお世話をしてくれるようになっています。

コンテンツの要約や、まとめ機能によって蓄積された情報が適切な粒度に整えられあなたの手元に届きます

もう少し将来の話をすると、AIは今後自律的に働くエージェント方式に変わっていくでしょう

自分が動く前にAIが動いてくれているという状態が確実にやってきます

その時代にはより多くの情報があなたの手元に届くようになっていることでしょう。

手を伸ばせば知ることが出来る情報が溢れているのです。

そんな時にAIは提案するようになります。あなたが必要な情報はこれですか?と。

時代は圧倒的に動き出している

この激動の時代は、コラボレーションが適切に行われないと乗り越えることは難しい時代だと言えるでしょう

Slackを使うことで、人間同士での助け合いが出来るようになった組織も少なくないと思います

今後はそのコラボレーション先にAIも加わってくる、それだけの話しですが、とても大きなインパクトを持つようになるでしょう

その日に向けて今できることは、Slackの捉え方を変えていくことです

情報量に溺れるのではなく、情報を蓄積しておくのである

情報に溺れてしまうのは、そこにある情報をすべて頭に入れようとしているからでしょう

Slackへの向かい方についてもアップデートし、日々健やかに仕事が行えるように組織もアップデートしていきたいものです。